【読書記録】2021年12月に読んだ書籍、小説、漫画の備忘録と要点メモ

2021年12月に読んだ本について。

書籍は付箋を貼った要点メモ
小説、漫画は感想を一言

10月は書籍6冊、小説1冊、漫画8冊でした。

「神無き世界のカミサマ活動」をおすすめされて読んでみた。

ありきたりな設定と世界観だけど、なかなか面白い。ただし、絵柄もストーリーも好き嫌いが分かれて人を選ぶ気はする。

なんか既視感あるなと思ったら「アヴァルト」に設定が似ているような。

Contents

1 書籍
2 小説
3 漫画

書籍

日本を前に進める (PHP新書)

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日本を前に進める
著者	河野太郎
発売日	2021/8/27
個人評価	河野氏の経歴、考えが分かりやすく語られている。

「この本は、河野太郎という政治家が、これまで何をやってきたか、そして皆さんと一緒に、これからどのような国や社会をつくっていこうと考えているのか、その考えをまとめたものです」(本書「はじめに」より)

まさに「はじめに」で書かれているとおり、河野太郎がどのような経歴で今に至り、これからをどのように考えているかを述べた本である。
人となりや考え方を知ることができるので、読んでよかった一冊。
日米同盟を強固なものにするためには、日本がアメリカを必要とするように、アメリカも日本を必要とする状況を作り出さなければならない。
日米同盟だけに頼る場合、アメリカは財政的な負担の引き上げをいっそう強く要請してくる可能性がある。アメリカでは「尖閣諸島のような経済的な価値の低い島を守るために、中国と軍事的な対決をするのか」という声も一部で出ている。
日本政府の働きかけもあり、多くの国際機関が近年、日本人職員数、日本人幹部数を増やしている。それでも拠出金の割合と比べてあるべき数字には達していない。
採用率は低くなく、問題は応募者数の少なさ。
日本の外務大臣は国会に過渡に縛られる。大臣は非常に多くの時間、答弁もないのに座っていなければならない。
重い責任を背負う大臣が、長時間座らされているのは、国家にとっても国民にとっても大いなる損失。

ビートルズ（新潮新書）

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ビートルズ
著者	北中正和
発売日	2021/9/17
個人評価	すぐに飽きた・・・。

流行音楽は忘れ去られるのが常。なぜ彼らだけは例外なのか。解散半世紀でも、時代、世代を越えて支持され続けるビートルズ。

ビートルズの曲は好きでよく聞くので読んでみたが、すぐに飽きてしまった。

新世界秩序と日本の未来　米中の狭間でどう生きるか (集英社新書)

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新世界秩序と日本の未来米中の狭間でどう生きるか
著者	内田樹、姜尚中
発売日	2021/7/16
個人評価	同様の本を多く読んでいるため新しさは感じず。

コロナ後の国際関係はどう展開していくのか？そして、この国が復活を遂げるためのカギとは?

バイデン政権が実施した累計で200兆円という巨額の財政出動は、ベーシックインカムに近いある種の社会主義国家の手法。アメリカはかつてのニューディールを彷彿とさせる国家管理型資本主義へと方向転換しようとしている。
日本にしてもアメリカにしても、自分たちにとって不利な政策を行い、自己利益を損なう人間を統治者に選んでいる。人間は自己利益を増大させることよりも、同じ集団内部で相対的優位に立つことの方を優先するということ。
アメリカの大統領選挙制度は、大統領を最終的に決めるのは国民ではなく、ステイトだという考え方を表している。だから国民の投票数で勝っても選挙人数で負けるということが起きる。

岸田ビジョン　分断から協調へ (講談社＋α新書)

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岸田ビジョン
著者	岸田文雄
発売日	2021/10/19
個人評価	有識者、有権者の言を聞く耳を持っていただきたい。

2021年10月に第100代総理大臣に就任した著者のはじめての著書を新書改訂版として発売。

今後20年で確実に人口が減少していく国は世界6か国に過ぎず、その中でも高齢化率はダントツで日本が高い。2040年には介護費用が2018年比で2.4倍、医療費は1.7倍、年金支給額は1.3倍と社会保障費が激増するという資産が出ている。
わが国では国民の将来不安が貯蓄率を引き上げて消費が回復しないと言われている。国家としての姿勢、政権としての指針が「財政健全化」に向かっているということを、内外に示し続ける必要があると考えている。
「21世紀の石油」「第4次産業革命以来の最大の資源」と呼ばれるビッグデータを活用できる環境の整備は必須の課題であり成長戦略の大きな柱である。

老人支配国家　日本の危機 (文春新書)

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老人支配国家日本の危機
著者	エマニュエル・ドット
発売日	2021/11/18
個人評価	歴史人口学者としての知見は説得力がある。

若者の生活を犠牲にして老人のコロナ死亡率を抑えた日本だが、社会の存続に重要なのは高齢者の死亡率より出生率だ。

コロナパンデミックは世界各国の現状を浮き彫りにはしたが、大きな歴史の流れに何か新しい変化を加えたわけではない、とみている。
現役世代の死者はわずかで、人口動態全体に与えるインパクトは大きくない。むしろ「出生数の減少」と「自粛生活が全世代の平均寿命にもらたす悪影響」の方が今後、明らかになってくるだろう。
高齢者の健康を守るために若者と現役世代の生活に犠牲を強いたわけで、その影響は日本のような「老人支配」の度合いの強い国ほど顕著である。
中国が今後「帝国」になることは政治的にも経済的にもなく、少子化と高齢化が急速に進んでいるため、中国の未来は悲観せざるを得ないと人口学者の見解は一致している。
人口減少や出生率低下を不可避の前提とする議論があるが、国家の介入で出生率が回復した例はフランスやロシアなどいくらでもある。
過去4年のトランプ政権でなされた政策転換が今後30年の米国の有り方を方向付けることになる。「保護主義」「孤立主義」「中国との対立」「欧州からの離脱」というとトランプが敷いた路線は今後の米国にとって無視できないもの。
欧州はユーロと共に衰退しつつある。それぞれの国民経済は通貨管理に関して独自の必要性を抱えており、金融政策、通貨政策、インフレ率のコントロールなどで自国経済を善導せねばならない。
親を養うという直系家族的な価値観は消滅しているどころか維持、強化されている。年間30兆円を超える社会保障費を使っている大半は高齢者。現代日本では常に上の世代への責任を果たす議論ばかりが先行して、下の世代、子供への投資が薄くなってしまう。
核家族システムのフランスでは、親を養おうという意識なんて希薄。日本では直系家族の価値観がますます少子化を進めていると思う。

なぜ、日本人の９割は金持ちになれないのか (ポプラ新書)

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なぜ、日本人の9割は金持ちになれないのか
著者	藤井聡
発売日	2021/11/17
個人評価	非常に分かりやすい。おすすめしたい本。

安倍内閣の元内閣官房参与にして政権の表裏を知り尽くした気鋭の学者が暴く
日本人を貧乏にするシステムと景気V字回復するための秘策。

消費税は格差を拡大する税金で、収入のほとんどが生活費を占める低所得者ほど負担が大きくなる。貧乏人ほど苦しくなる「逆累進課税」である。
他国に比べると日本の消費税はまだ安い、は間違い。インフレ期、つまり経済成長している時には消費税は問題ない。日本のようにデフレ、経済が停滞しているときの消費税は経済を低迷させる。
財政破綻論を信じる人は「政府の借金」を「家庭の借金」と同じように考えてしまう。家庭に置き換えて語っている政府やマスコミにも問題がある。
プライマリーバランス(PB)の黒字化を目標にしたのは財政破綻したアルゼンチンとギリシャ。
PB黒字化目標を導入した民主党のもとで東日本大震災が発生したが、財政規律が優先され復興に必要な財源が十分に得られなかっただけでなく、復興増税は被災地からまで徴収された。
グローバリストのなかでもとりわけ金融グローバリスト、いわゆるウォール街の金融市場で荒稼ぎしている投資家たちは、デフレを好むという側面がある。デフレになれば金融市場にカネが流れ込むため。
公務員の数が多すぎる、公務員の給料は高い、というのはデマ。日本の公務員数が全労働人口に占める割合は小さく、国民の所得(GDP)との比でみると公務員給与が最も少ない国。
コロナ禍の対応で日本は「融資はするけど補償はしない」。返済不要なのは1回だけの10万円特別定額給付金と事業者には持続化給付金だけ。